コミュニケーション能力の育成のための「CAN-DOリスト」の形での学習到達目標の設定

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コミュニケーション能力の育成のための「CAN-DO リスト」設定

平成23年6月に「外国語能力の向上に関する検討会」がとりまとめた「国際共通語としての英語力向上のための5つの提言と具体的施策」を受け、現在全国の各教育委員会および各中学、高等学校で「CAN-DO リスト」の形で学習到達目標を設定する取組がなされています。
そこで、「CAN-DO リスト」設定の狙いや実施するうえでの心構えについて、文部科学省初等中等教育局視学官の太田光春氏にお聞きしました。

太田 光春 (おおた みつはる) 文部科学省 初等中等教育局 視学官

「CAN-DO リスト」設定の狙い

はじめに、「CAN-DO リスト」の形で学習到達目標を設定することの意義や狙いについてお話しください。
平成 23 年 6 月に「外国語能力の向上に関する検討会」がとりまとめた「国際共通語としての英語力向上のための5つの提言と具体的施策」(http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/082/houkoku/1308375.htm)において、学習指導要領に基づき、各中・高等学校が生徒に求められる英語力を達成するための目標(学習到達目標)を「言語を用いて何ができるか」という観点から、「CAN-DO リスト」の形で具体的に設定することについて提言がなされました。

「CAN-DO リスト」の形で学習到達目標を設定する目的としては、次の3点が挙げられています。

① 学習指導要領に基づき、外国語科の観点別学習状況の評価における「外国語表現の能力」と「外国語理解の能力」
   について、生徒が身に付ける能力を各学校が明確化し、主に教員が生徒の指導と評価の改善に活用すること
② 学習指導要領を踏まえた、「聞くこと」、「話すこと」、「読むこと」及び「書くこと」の4技能を総合的に育成し、外国語に
   よるコミュニケーション能力、相手の文化的、社会的背景を踏まえた上で自らの考えを適切に伝える能力並びに思
   考力・判断力・表現力を養う指導につなげること
③ 生涯学習の観点から、教員が生徒と目標を共有することにより、言語習得に必要な自律的学習者として主体的に学
   習する態度・姿勢を生徒が身に付けること

 この提言を受けて文部科学省では平成24年7月、「外国語教育における『CAN-DO リスト』の形での学習到達目標設定に関する検討会議」を設置し、検討を重ね、その結果を「各中・高等学校の外国語教育における『CAN-DO リスト』の形での学習到達目標設定のための手引き」
http://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/__icsFiles/afieldfile/2013/05/08/1332306_4.pdf

として取りまとめ、平成25年3月に公表しました。この「手引き」は、「CAN-DO リスト」の形で学習到達目標を設定し、活用するにあたって参考にしてもらうために作成したものです。ぜひ活用してください。

学習到達目標を生徒と共有する

ということは、「CAN-DO リスト」設定という課題が唐突に出てきたということではないのですね。
その通りです。まず、最初にはっきりさせておかなくてはいけないのは、外国語科の目標は「コミュニケーション能力の育成」だということです。このコミュニケーション能力とは、当然、4技能を基盤にしています。具体的には、「話すこと」では、一方的に話すプロダクションの能力に加え、インタラクションの能力、すなわち、人とのかかわりの中で言葉を使う能力も育成する必要があります。つまり、聞き手や読み手に配慮して言葉を使うことができるようにしなければならない、ということです。皆さんは学習指導要領が大きく変わったとおっしゃりますが、前の指導要領と今回改訂した指導要領の基本的スタンスは変わっていません。あくまで「コミュニケーション能力の育成」なんです。 そして、この外国語科のコミュニケーション能力の育成という目標は、小、中、高、で一貫しています。

 現場の先生の中には、教科書を最初の1ページから最後まで教えたら、何かを教えたことになる、責任を果たしたことになる、と勘違いをしている人も見受けられます。生徒たちにとって、おそらく定期考査を除いて人生で二度と読まないであろう英語の文章を、隅から隅まで日本語に置き換え、文構造を分析的に理解することにどのような意味があるのでしょうか。それで本当に英語によるコミュニケーション能力が身に付けられるのでしょうか。答えはNOです。

 文部科学省は、「教科書を教えるのではなくて、教科書で教える」ことを強調しています。そのためには、どのような力を身に付けさせたいかを明らかにし、それが生徒と共有されていなければなりません。それが「CAN-DO リスト」という形の学習到達目標なのです。

 授業において先生は、いわば大型バスの運転手で、生徒は乗客なのです。運転手が目的地、ゴールを知らなかったらどうなるでしょうか。乗客は、どこに連れて行かれるのかもわからないし、どこで休憩していいのか、どこで食事を摂るのか、いつトイレが利用できるのかもわからない。運転手と乗客がゴールを共有する。それが、「CAN-DO リスト」の形で学習到達目標を設定することの目的です。

 この目標は、当然、主たる教材である教科書の内容を十分検討した上で、担当者間の合意のもとに設定されなければなりません。教師には、この目標を達成させるために、教科書の内容をよく吟味し、どのような力をつけさせることに適した内容かを判断し、その上で生徒達の興味関心を引くような言語活動を工夫することが求められます。料理に例えれば、教師は、それ自体が美味しいものもあれば美味しくないものもある様々な食材(教科書のコンテンツ)をうまく調理して美味しい料理(生徒が取り組みたくなるような言語活動)を創るシェフなのです。

コミュニケーション能力を如何に測るか

設定した学習到達目標を、どのように評価すればよいのでしょうか。
評価では、常に妥当性と信頼性(Validity & Reliability)が問われます。当然ですが、ペーパー&ペンシルテストだけでコミュニケーション能力を評価することは不可能です。妥当性が全く担保されません。

 わかりやすく言うと、学習者にとって、学校は病院と同じです。
「患者」である生徒たちの学びが改善の方向に向かう治療や投薬(指導や助言)ができなかったら、学校は失格です。
コミュニケーション能力の育成を目指す外国語科の評価がペーパー&ペンシルテストだけでよいはずがありません。身体が健康かどうかを判断するのに、手のひらしか見ていないようなものだということです。妥当性がないのです。妥当性のない評価によって得られた結果をフィードバックすることほど罪なことはありません。なぜなら患者さん(学習者)は、誤った情報をもとにその後の生活(学習)をしていくことになるからです。
 各学校は、必要に応じて様々な試験等を活用しながら、コミュニケーション能力を的確に診断する「人間ドック」のような評価を実施する必要があります。具体的には、コミュニケーション能力を測るためには、即興で話すことを含めたスピーキング(プロダクション)などのパフォーマンス評価、まとまりのある内容の文章を書かせること(エッセイ)による評価、英語による面接(インタラクション)などをする必要があります。

 たとえ包丁の各部の名称について熟知していて、魚の三枚おろしやキャベツの千切り、大根の桂剥きについて詳しく説明できても、包丁を握ったことのない人は、実際には魚を三枚におろすことはできません。包丁は皮を剥いたり、切ったりする道具なので、その目的で包丁を使う経験をしない限りうまく使えるようにはならないのです。英語も同様です。英語はコミュニケーションの道具ですから、コミュニケーションの道具として使い慣れないかぎり、使えるようにはなりません。どんなにたくさんの単語の意味を日本語で言えても、文法をどんなに理路整然と説明できても、それらを実際のコミュニケーションで使わない限り、役には立たないのです。入試に特化した英語教育の落とし穴がここにあります。テストでどんなに良い点をとることができても、コミュニケーションの手段として英語を使ったことがなければ、いざという時に役に立たせることはできません。単語のテストや文法のテストをたくさんしても、生徒がそれらの準備に費やす膨大な時間や労力の割にたいした成果が期待できないのです。学習者に優しい指導とはならないのです。一部に、学習指導要領は文法を軽視しているという誤解があるようですが、実際は、真逆です。「文法については、コミュニケーションを支えるものであることを踏まえ、言語活動と効果的に関連付けて指導すること」や「コミュニケーションを行うために必要となる語句や文構造、文法事項などの取扱いについては、用語や用法の区別などの指導が中心とならないよう配慮し、実際に活用できるように指導すること」とし、むしろ文法を重視しています。
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